新興国投資の新常識
愛称：エマージング・インカム
susten新興国インカム・インデックスファンド
（年4回決算型）
NISAつみたて投資枠対象
成長と高利回りの両立に
成長と
最新の利回り※
年5.59%
2026年8月末時点
- ※ 当ファンドの対象指数である「エマージング・インカム指数」の持つ、配当利回り及び債券利回り等のインカム収入の利率。
新興国投資の新常識
susten新興国インカム・インデックスファンド
NISA
ありそうでなかった※
インデックスファンド
新興国の株式と債券に分散投資
当ファンドは、エマージング・インカム指数に連動した成果の獲得を目指す、新しいインデックスファンドです。
新興国の株式と米ドル建ての債券に分散投資をすることで、成長と高利回りの両立を期待できます。
- ※ sustenキャピタル・マネジメントによる当ファンド設定時の調査に基づく（対象：国内籍の公募投資信託）
指数のトータル・リターン
（2000年～2026年）
全世界株式指数
累積+764%（年率 +8.4%）
エマージング・インカム指数
累積+946%（年率 +9.2%）
エマージング・インカム指数とは
運用会社（sustenキャピタル・マネジメント）が独自に算出する合成指数です。
新興国株式と米ドル建て新興国債券の価格変動リスクが長期的に概ね均等になるよう設計されています。基本の資産配分比率は新興国株式：米ドル建て新興国債券＝1：2とし、年に1回リバランスを行います。
エマージング・インカム指数は、他の代表的な資産クラスと比較すると、リスクあたりのリターンが高いという傾向にあります。
エマージング・インカムからのご提案
「現代人に不足しがちな栄養素」ともいうべき新興国への投資。ぜひエマージング・インカムをご利用ください。
相対的に高い利回り
トータル・リターンを支える
利回りの実力値 No.1※
「分配金が多く出るファンド＝利回りが高い」と勘違いされていませんか？ファンドの見せかけの利回り（分配利回り）に騙されてはいけません。
利回りの本当の実力は、ファンドが投資する資産の実際の配当利回りや債券利回りを比べる必要があります。
その点エマージング・インカムは、つみたて投資枠で投資できるファンドにおいてもっとも高い利回り実力※を持ちます。
- ※ 2026年8月末時点、エマージング・インカムはエマージング・インカム指数の利回りを使用、他の該当ファンドは各々の投資対象資産の標準的な利回り水準を基に利回りを推定、sustenキャピタル・マネジメントの調査に基づく
インカム収入の積み上げ効果
インカム収入の高い投資の利点は、長く保有することで着実に配当や利子収入が積み上がること。
資産価格は短期的に下落したり上昇したりしますが、コツコツとインカム収入を蓄積していくことで値動きのストレスを緩和し、投資を長く続けやすくなります。
景気サイクルの波をおさえて
株式投資は
過去の3つの特徴的な市場局面を見て、全世界株式指数とエマージング・インカム指数のリターンや値動きの性質を比べてみましょう。
ITバブル崩壊期
（2000年～2004年）
全世界株式指数
累積 -9%（年率 -1.8%）
エマージング・インカム指数
累積 +76%（年率 +11.9%）
いわゆる「テックバブル」や「ドットコムバブル」としても知られる2000年代初頭のITバブル崩壊期には、特に米国のハイテク株が大きな打撃を受け、世界的な株安へとつながりました。その影響を受けて、全世界株式指数も大きく下落し、回復までには時間を要しました。
一方、エマージング・インカム指数は、新興国の債券がこの期間中にも着実にリターンを積み上げていたことで、同じ時期でもプラス圏での推移を維持しました。
リーマン・ショック期
（2008年～2012年）
全世界株式指数
累積 -29%（年率 -6.5%）
エマージング・インカム指数
累積 +12%（年率 +2.2%）
2008年のリーマン・ショックに端を発した世界金融危機では、ほぼすべての資産クラスが影響を受け、世界中の資産価格が急落しました。全世界株式指数も例外ではなく、大きな下落に見舞われました。
ただし、エマージング・インカム指数は、債券の投資比率が高いために、株式と比較して下落幅が抑えられました。そして市場全体が混乱する中でも、安定したインカム収入がポートフォリオを下支えし、回復局面への移行も比較的スムーズだったといえます。
2021年以降の株式好調期
（2021年～2025年）
全世界株式指数
累積 +160%（年率 +21.0%）
エマージング・インカム指数
累積 +61%（年率 +10.0%）
2020年のパンデミックによって一時的に市場は大きく動揺しましたが、その後、各国の大規模な金融・財政政策を受けて株式市場は急速に回復し、歴史的な上昇局面を迎えました。全世界株式指数は、この追い風を受けて力強く上昇し、特に米国を中心とした大型株がリターンを牽引しました。
この期間、エマージング・インカム指数も堅調に推移しました。株式と比較すればややマイルドではあるものの、それでも安定したリターンを確保している点が特徴です。
株式好調期に全世界株式指数よりも大きなリターンを目指したい方には、『米国株式アグレッシブ・ポートフォリオ（愛称：GeoMax）』もおすすめです。ぜひこちらのサイトもご覧ください。
ファンドの概要
エマージングインカム
- ファンド名
- susten
新興国 インカム・ インデックスファンド （年4回決算型） - 運用開始日
- 2025年5月19日
- 投資対象
- 新興国の株式
および米ドル建て債券 - 信託報酬
- 年率0.363%（税込）
- 決算頻度
- 年4回
- 分配方針
- 収益に応じて分配
- NISA
つみたて投資枠 - 利用可
- NISA
成長投資枠 - 利用可
- 対象指数
エマージング・インカム
指数
（新興国株式と米ドル建て新興国債券の合成指数）sustenキャピタル・マネジメントが独自に算出する合成指数。
新興国株式と米ドル建て新興国債券の価格変動リスクが長期的に概ね均等になるよう設計。当該指数の基本の資産配分比率は新興国株式：米ドル建て新興国債券＝1：2とし、年に1回指数リバランスを実施。
- 変動リスク
- 年率 13.66%
- リターン
- 年率 9.20%
- 最大ドローダウン
- -43.10%
- 直近の利回り
- 5.59%
（1999年末から2026年8月末まで計測）
- 月次リターンに基づく計算
ご購入はこちらから
（取扱開始日順）
運用会社について
投資は、科学だ。
sustenキャピタル・マネジメントは、投資目的に応じてさまざまなファンドを運用していますが、そのすべてに共通している点は「投資は科学である」という投資哲学です。
一貫性と再現性を特に重視し、特定の人間の経験や勘に頼った投資は行いません。常にデータと理論に基づき投資戦略を構築し、それを実行します。
NISA制度のように、特定の投資制約が存在する制度においても、その制約条件の中で最も合理的と考えられる戦略やポートフォリオを構築することが特徴です。
他の運用会社との違いは？
sustenキャピタル・マネジメントには、天才投資家やカリスマファンドマネージャーと呼ばれる運用者はいません。
その代わり、最新の投資理論を議論し、アップデートし続ける研究者が在籍しています。私たちが採用する投資戦略にはすべて、その設計の元となる研究論文が存在します。客観的な検証のできない戦略は組み入れられません。常にアカデミックな理論に立脚している点で、ユニークです。
理論に基づいた資産運用を求めるあなたの解が、ここにあります。
費用とリスクについて
- 当ファンドに係る費用等については、「投資信託説明書（交付目論見書）」記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
- 当ファンドの投資リスクや留意点については、「投資信託説明書（交付目論見書）」記載の「投資リスク」をご覧ください。
- 「投資信託説明書（交付目論見書）」はこちらでご確認いただけます。
ご留意事項
- 当ウェブサイトは株式会社sustenキャピタル・マネジメント（以下「当社」といいます。）が作成したものです。投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」をお渡しいたしますので、必ずその内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 当ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託での運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。※詳細については投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
- 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の基準価額の値上がりが、支払われた分配金額より小さかった場合も実質的に元本の一部払戻しに相当することがあります。元本の一部払戻しに該当する部分は、元本払戻金（特別分配金）として非課税の扱いになります。※詳細については投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
- 投資信託は金融機関の預金と異なり、元金および利息の保証はなく、預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託のお取引に関しては、金商法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
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